「英語を公用語化」する企業はグローバルを履き違えている。必要なのは多言語化

ユニクロが社内の公用語を英語にするという決定を下した。これは、ゴーン社長就任以来公用語が英語となった日産、先日英語化を決定した楽天に続く流れである。おそらく、「世界市場での損失をなくすためには英語が必須」と考えて、英語公用語化を進める流れに追随する企業はこれからも出てくるだろう。

しかし、わたしはこれに異義を唱える。「英語=グローバル対応」というのは、グローバル化を理解していない。「英米ローカル=グローバル、他文化ローカル=ガラパゴス」という勘違いがその根底にある。わたしなら「できるだけ多様な第二(・第三)言語」の習得を強力に進める。「英語化」ではなく「多言語化」を強く主張する。

2010年6月30日12:30| 記事内容分類:日本時事ネタ, 言葉| by 松永英明
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英語化の言い分

最初に、英語化する側の論理を見ておこう。

おっと失礼、これはボーガスニュースであった。

国境や国という概念が大きく変わっているのに、唯一大きく取り残されているのが日本。ここ2~3年、世界中を飛び回ったが、社会のトップ層が英語をしゃべれないのは世界中でたぶん日本だけですよ。これは相当やばい。

……

日本の文化や伝統を重んじるのはいいと思う。でも、ガラパゴス状態から脱して、多様化しないとサバイバルはできない。

 日本人が英語をしゃべれるようになれば、海外の人も日本で働きやすくなる。

……

「いきなり明日から英語をしゃべれ」というのは無理でしょうから、2年間は猶予を与える。2年後に英語ができない執行役員はみんなクビです。

「ガラパゴスから脱して多様化する」ために英語が必要だというのだ。根本的に間違っていると思う。間違っていると考える理由は後で述べる。ただ、このインタビューから、もしかしたら「社長の決定方針に従わない役員をクビにするため」という理由もあるのではないかと勘ぐってしまった。

柳井正会長兼社長は毎日新聞の取材に「日本の会社が世界企業として生き残るため」と語った。導入までに「海外で業務ができる最低限の水準」(柳井会長)として、国際英語能力テスト「TOEIC」で700点以上の取得を求める。幹部社員の賃金体系も世界で統一し、店長クラスの海外異動を日常化させる。

ユニクロも、英語を使わないと世界企業として生き残れないと考えているようだ。

単一化グローバル化と、多様化は違う

三木谷社長が「ガラパゴス状態から脱して、多様化しないと」と発言するのは、パッと見たところまったく意味が理解できなかった。多様化するといいながら、英語化(「世界標準」化)すると言っているのである。おかしいじゃないか。

おそらく、三木谷社長は、「日本独自規格」だけにとらわれるのではなく、外部のものも取り入れよう、そうでないと世界から「取り残される」と言いたいのだと思う。「国境や国という概念が大きく変わっている」という点については、わたしもいまどきネーションなどという弊害だらけの枠組みにとらわれることなく、そんな枠組みを無視した世界的規模でものごとを見る必要があると考えている。

だからこそ、それは「英米スタンダード」によるグローバルであってはならない。ガラパゴス化を批判してグローバル化を唱える人たちが陥りやすい罠は、英米というローカルをグローバル、その他のローカル文化をガラパゴスと考えることである。結局は明治維新後や終戦後に見られた「英米文化至上主義」に陥っているにすぎない。

三木谷社長が「多様化」と言うとき、そこにiPhoneやiPadやKindleといった英語圏の文化・製品・システムは想定していても、ロシアやドイツやノルウェーやスペインやイタリアやチェコや台湾やシンガポールやブラジルやイランやキルギスやペルーやメキシコやマケドニアやブータンやインドネシアのことは想定していない。多様化というのはそういうことじゃないのか? 三木谷グローバリゼーションとは、単に英米スタンダードに合わせようというだけじゃないのか?

単一の英語至上主義に対して、すべての多様な文化をそのまま尊重することが、これからボーダーレス・グローバル時代に本当に求められることではないのか。

わたしなら「多様な第二言語」を習得させる

わたしは会社を持っていないが、もしやるならば多種多様な「第二言語」を習得させる(第一言語は多くの人の場合、母語である日本語である)。もちろん、その第二言語が「英語」だという人がいてもよい。だが、英語だけであってはならない。

国連の公用語は英語、ロシア語、中国語、フランス語、アラビア語、スペイン語である。これだと戦勝国中心になってしまうので、偏りがある。

Wikipedia「言語」の項によれば、2005年時点でネイティブとして話されている言語の上位10位は以下のとおり。

  1. 中国語(13億人)
  2. 英語 (5億1000万人)
  3. ヒンディー語(4億9000万人)
  4. スペイン語 (4億2000万人)
  5. フランス語 (4億1000万人)
  6. ロシア語 (2億8000万人)
  7. 標準アラビア語 (2億5000万人)
  8. ベンガル語 (2億1000万人)
  9. ポルトガル語 (1億9000万人)
  10. インドネシア語 ☆マレー語・ジャワ語を含む (1億8000万人)
  11. 日本語 (1億3000万人)、標準ドイツ語 (1億3000万人)

また世界の主要20言語使用人口によれば、1995年時点での公用語人口ランキング上位は以下のとおりである。

  1. 英語 (14億人)
  2. 中国語 (10億人)
  3. ヒンディー語 (7億人)
  4. スペイン語 (2億8000万人)
  5. ロシア語 (2億7000万人)
  6. フランス語 (2億2000万人)
  7. アラビア語 (1億7000万人)
  8. ポルトガル語 (1億6000万人)
  9. マレー語 (1億6000万人)
  10. ベンガル語 (1億5000万人)
  11. 日本語 (1億2000万人)

もちろん、話者人口が多ければ価値がある(少なければ価値がない)というのは誤った考え方ではあるが、とりあえず習得すべき言葉として考えるなら、このランキングは参考になるだろう。

つまり、英語、中国語、ヒンディー語、スペイン語、フランス語、ロシア語、アラビア語、ポルトガル語、ベンガル語、ポルトガル語、インドネシア語(マレー語)、ドイツ語、そして日本語を話せる人がいれば、世界人口の3分の2くらいはカバーできるかな、ということである。日本語含めてこれで13カ国語である。

英語だけに目を向け、英語が話せる相手だけを「世界」と見誤っている似非グローバリズム(英米至上主義)では取りこぼす市場を、この言語リストからだけでも見いだすことができるだろう。

「欧米は進んでいる、遅れた地域から学ぶことなどない」(亡父は実際にこう言ったことがある)というのだとしても、なぜ英語なのか。フランス語やドイツ語やイタリア語、あるいはラテンアメリカにも通用するスペイン語やポルトガル語は無視していいのか。

「世界」まで広げなくても、「東アジア」市場を見るだけでも、大陸中国の「普通話」と台湾の「国語」(これは似ているのでどちらかやればある程度通用する)、それから「広東語」(広東・香港市場はこちら)は必須である。もし余裕があれば「台湾語」(台湾の国語=中国語と台湾語はかなり違う)も押さえておくと幅が広がるだろう。これでシンガポールの華人圏にも通用する。モンゴル語やチベット語、ウイグル語も、そういう商圏を狙うなら欠かせない。

英語をやらないと世界に取り残される、英語、英語……と言っている人たちは、実は視野が狭いのである。

社員の側からしても、英語を習得するために必死になるということは、他の言語などやっているヒマはないということだ。そして、日本ガラパゴスから英米ガラパゴスという、やや広い島へ移動しただけにすぎない。

仮に楽天で「母語(多くの場合日本語)以外の第二言語取得を必須」とするなら、こういうイメージができる。楽天社員数は約6000人。先ほどのリスト13カ国語から日本語を抜いて12カ国語。半分の3000人が第二言語として英語を習得するとし、1000人には中国語(普通話・国語)と広東語を振り分けよう。残り2000人を10カ国語で分ければ、平均して200人がそれぞれの言語を学ぶことになる。これだけの人材があれば、本当の意味でのグローバル対応を強力に進めることができるのではないか。

仮に楽天インディアを展開するとして、ヒンディー語もベンガル語もわからない、英語だったらいくらでもできますが、というのは致命的であるとわたしは思う。

そして、日本語以外の言葉がネイティブという社員がいたら、「日本語」を必須にすればよい。わたしは「国語」という枠にとらわれない、国際語としての日本語化を進めることをためらわない。Basic Englishのように「かんたんにほんご」を世界での共通日本語として用いてもよいはずだ。ガラパゴスで特殊な進化を遂げた日本語が、世界で共通して用いられる言葉の候補に挙げられたってよいだろう。英語化しなければグローバル対応できない、というのは詭弁なのである。そして、それは言葉だけの問題ではないと思う。

他の方の「英語公用語化」への意見

英語が公用語という環境では、「仕事はできるが英語はできない」という人間よりも「仕事はできないが英語ができる」という人間が高い格付けを得ることになる。

……

私自身は「リンガ・フランカ論」でも書いたように、国際共通語の習得は日本人に必須のものだと思っている。 ただ、その習得プロセスにおいては、決して「言語運用能力」と「知的能力」を同一視してはならない、ということをルール化しなければ「植民地主義的」なマインドと「買弁資本的おべんちゃら野郎」を再生産するリスクが高いということは繰り返し強調しておかなければならない。

……

英語とリンガ・フランカはまったく別のものである。 リンガ・フランカは英米文化とは「まったく無関係」の純粋なコミュニケーション・ツールである。 ツールである以上、それは徹底的に道具的に使用されなければならない。 それは「道具を使ってやる仕事の完遂」が「道具運用技術の巧拙」よりも優先するということである。

リンガ・フランカはあくまでも道具であって、それが至上価値になってはならない、という内田氏の意見に賛同する。

有名なツイート「Egg and Mentaiko Bukkake Udon 見てぶち吹いた RT @pishida ついに社食のメニューまで英語化された...今のペースでやってたら全く追い付かなそうだな...」も紹介されているが、本題はここだ。

英語ができるだけで仕事はまったくできない人間が跋扈するようになるのだ。日本国内の外資系の現場を知っている人が100人いたら100人とも心当たりあると言うだろう。

内田さんと同様、英語能力と仕事能力は相関しない点を憂慮されている。

a. あなたの上司はあなたより英語が上手ですか?

b. あなたが社長の場合、あなたは社の誰よりも英語が上手ですか?

c. 上の条件はすべての部署に例外なくあてはまりますか?

上の条件をあなたの会社が満たすなら、どうぞ英語公用語化をおすすめになってください。そうでなければ、英語化は忘れましょう。

理由?

上司は自分より仕事が出来る部下には耐えられても、自分より話が上手な部下には耐えられないものだからです。

小飼氏は上司(社長)が最も英語力が高くなければだめだ、と言う。合理主義者としての立場からの弾言として、これもまた検討するに値するだろう。

上記3氏の意見にはいずれも賛同するが、わたしの提言は趣旨が異なる。わたしの論点は「本当にグローバル化・多様化を目指すなら、英語一本化はおかしいだろう」というところにある。

追記(18:00)

英語が事実上の共通語として実際的だという意見もあるが、英語を母語としない人たちの思考を見失うという点で、英語一本化はおかしいと考えている。

もちろん、この文章は決して、英語をやるなとは言っていない。英語「だけではだめ」と言っているのだ。

補記

はてブでこういうコメントがあった。

liquidfunc 無茶苦茶な論理展開。最低限英語を使えるようにするための取り組みなのに、中国語やスペイン語も学べと熱弁。無理に決まってんだろ近代稀にみるバカ 2010/06/30

「無理に決まってんだろ近代稀にみるバカ」とはわたしが受けた罵倒語の中でも近代稀に見る大げさな罵声であるが、それはともかく「最低限英語」というのは二つの意味で誤っている。

まず一点、英語以外の言語を学ぶことが「無理に決まってんだろ」というのは理解できない。大学の「第二外国語」は何なのか。楽天に入るくらいの優秀な大卒社員なら、独仏中露西あたりの中からどれか一つくらいは学んだはずである。それに、わたしの提案では「英語ではなくフランス語」でもまったくかまわないのだ(センター試験であえてフランス語等を選ぶ受験生もいる)。わたし自身は、話せはしないが大学で(程度の差はあれ)英中独露韓・ビルマ語・ラテン語・古典ギリシャ語・ペルシャ語・チャガタイトルコ語・シュメール語の授業を受け、アイリッシュゲール語・パーリ語・サンスクリット語を独学した。英語以外の言語を何か一つ学ぶ、というのが「無理に決まって」るとは思えない。それがバカだというならバカでいい。

第二点。「最低限英語を使えるように」とは、英語の次には別言語も、という意味になる。それなら多言語のどこが悪いのか。しかも、インタビューで三木谷氏は英語「だけが必須」だと答えている。上記で引用したインタビューで、氏はこう述べている。

 ――三木谷さんは今中国語を勉強していますが、英語だけでなく中国語も必須ですか。

そこまでは言わない。

つまり、英語以外は必須ではない。ところが、三木谷氏が個人的に中国語に注目していること自体、(少なくとも長期的には)英語の人だけではいけないということを裏付けているといえる。

また、今回の話は「企業での公用語化」についての意見なのだから、「いろんな言葉の人がいるから英語が一番つぶしがきく」という意見も成り立たない。それぞれの言葉に対応した担当者を連れて行けばいいだけの話だからだ。

あと、「最低限の英語すら難しいのに」という声があるが、英語が一番易しいというのは幻想。不規則変化が多すぎるので、実は英語は覚えにくい言語であるとも言える。

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コメント(9)

英語を重視する理由を考える必要があると思います。
会社は、英米文化を重視しているのではなく、日本以外の国にいる人と
日本人がコミュニケーションしようとすると、英語で
やりとりすることがほとんどなのが実情じゃないでしょうか?
英語でやりとりするのは、インド人や中国人も考えられます。
日本の会社内で日本語が話せない人とのコミュニケーションも増えるそうです。

国際化を進める会社が本社機能を日本だけに集中させた方がいいという
意見もありだと思いますが、
本社と海外の子会社とのやりとりを英語か他の言語でする時に、本社内で日本語で
やりとりすることとどっちが良いのかという問題だと思います。

国際化している自動車業界とか総合電機、ゲーム業界の会社では、社内の言語を英語にしなくてもある程度は成功しているんですよね・・・
ガラパゴス化から抜けようとしているよりは、日本への依存を下げようと
しているように感じられます。
think globally act locally ですね
会社の核を見失わないでほしいです

楽天、ユニクロなど各企業内での英語公用語化について考える際、各言語の話者人口、多様な文化の尊重、英語能力と仕事能力の相関、などの一般的な議論をしても、あまり意味がないのではないかと思います。各企業が、そのビジネス目標を効果的に達成するために、英語公用語化が有利と判断したというだけで、それ以上でもそれ以下でもないのでは。実際、知的財産を含む法務関係、会計などの財務関係、輸出入などのロジスチック関係、システムIT関係など多くのビジネス遂行のためのキープロセスで、好むと好まざるとに関わらず、英語が国際公用語として用いられています。国際的にビジネスを展開している、または展開しようとしている企業が、これらの分野でより効率的に業務を遂行し、競争力を維持・高めてゆくために、英語の公用語化を判断したというだけのことだと考えますが、いかがでしょうか?

英語の取得は決済通貨を何にするのかという議論に似ていますね。多く使われれば使われるほど、それは価値がある。ネットワーク外部性というやつです。好むと好まざるとにかかわらず、一番使われる言語が価値が高いと考えられるでしょう。
世界の基軸通貨は米ドルですね。いくら人口が多くてもインドルピーが基軸通貨になることはないし、一人当たりGDPが大きくてもシンガポールドルが基軸通貨になることはありません。
多様な文化をとりこむべきという主張はわかりますが、まずは、ネットワーク外部性の高い英語を公用語化することで社内をグローバル社会に対応させようということは極めて妥当な判断だと思いますが。ネットワーク外部性の低い言語を母国語とする人で英語を学んでいる人は、その母国語のネットワーク外部性の低さを認識しているからこそ、英語を学んでいるのだと考えます。

松永様 質問です。
勤務先の実例です。
Aさんはポルトガル語と英語がしゃべれます。
Bさんは中国語と英語がしゃべれます。
Cさんはオランダ語と英語がしゃべれます。
私は日本語と英語がしゃべれます。

皆で集まって意見をまとめる時、英語で会議をするんですが、英語で会議をするのは間違った英米文化至上主義なんでしょうか。何語で会議をするのが正しいグローバル化なんでしょうか。

とりあえず英語っていうのは方向性として間違ってない。

やっぱり現実問題として英語という土台があった方があらゆるコストが下がる。
その上で第三言語まで持っていければもっと強くなる。
経営者としては第三言語習得と通じてあらゆる文化に精通する事を奨励すればいいんじゃないかな。

>輸出企業勤務様
通りすがりで恐縮ですが、今回の話題と貴殿の質問との関連性がないように感じられます。
ご質問の状況に限定すれば英語で話すのが当然です。
しかし、記事の論点とはまったく関係がありません。

記事では、「グローバル化と謳うならば、英語を公用語としていない対象も
考慮しなければ片手落ちだ」と論じているのでは。

貴殿の質問に追加するならば、英語が話せないスタッフを何人かそこに加えてみてください。
企業内の話であればそのスタッフが話せるように勉強すればいいですが、
世界中の企業が自社のためにわざわざ英語を勉強してくれるはずもありませんよね。

中国人の英語力(日本に出てくるエリートじゃなくて、一般人)を見る限り、英語より中国語を身につけたほうが(中国に進出する楽天の)ビジネス的には有利かと。
「とりあえず英語」って言うのはビジネス的な選択というより、単なるコンプレックスの表れでは?

>輸出企業勤務様

ご質問に対する回答は、英語でしょう。

ただ、それと、ここで議論されている問題とは本質が全く違います。
あなたが質問されているケースの場合、単に「このメンバーがコミュニケーションするために最も効率の良い言語が英語であった」というだけのことです。

私は現在上海で勤務しています。現地人スタッフとは中国語で話しますし、日本人の同僚とは日本語で話します。中国語も日本語も話せず英語ができる外部の方とは英語で話します。

楽天やユニクロの社内公用語化は、目的と手段を履き違えていると私は考えます。先日、楽天の中国法人に出入りしている友人から、同中国法人では、日本語が公用語として使われていると聞きました。全くの本末転倒です。

目的は、ビジネスに必要なコミュニケーションを図ることです。日本語が母国語であるスタッフが圧倒的に多い日本国内の組織において、英語でのコミュニケーションを強いることによる効率低下は甚だしいはずです。

さらに、言語は文化と密接に結びついています。中国にいて強く感じるのは、中国市場や中国の消費者を肌で理解するには、やはり中国語により多く触れて、中国語でコミュニケーションし、中国語で思考するのが、最も効果的、効率的だということです。

その意味では、私も、英語公用語化よりも、多言語化に共感いたします。

貴殿の意見に賛成です

やはり世界的に見ると確かに英語は共通語として認識されては居ますが
日本ではとりわけ一般人は英語が出来ない人の方が圧倒的に多いです。
更に日本で英語が出来る人がスペイン人に対して英語で日本のことをPRしてみても
言語的な問題はずっと付きまとってしまいます(''さん''付けや敬語についての解説など)。英語を母語としてない人なら人ほどこの傾向は一層強くなります。

やはり多言語化をして、まずは中国語などの実用性のある言語を習わせるのが一番いいでしょう。英語が出来る人ならたくさんいますからね。

ちなみに私は日本語に近い方が習いやすいということで韓国語を勉強しています。さん付けや敬語など日本語に近いところが数え切れないほどあるので中々捗っています。実用性を考えると人口的な面で劣りはしますが、まずは簡単なものを習うのが一番いいと考えたので習い始めました。十分学べたら今度腕試しをしてみようと思います。


P.S. はてブのコメントは恐らく煽りの一種と考えられるので、そこまで真面目に回答しなくてもいいのでは…

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このページは、松永英明が2010年6月30日 12:30に書いたブログ記事です。
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