「市場」と一致するもの

最近、海外商品について直訳のメッセージで宣伝するCMがいくつか見受けられるが、それを見聞きするたびに気持ち悪さを感じていた。その筆頭がアップルとレッドブルである。

その気持ち悪さについて、日本語学的に分析すると非常に興味深いことがわかる。それはこの二つのCMの言葉が、英語の単語をそのまま日本語に置き換えているがゆえに意味が変わってしまっているということである。特に「授ける」と「させる」という日本語の「機能」に無頓着であることが致命的な欠陥となっている。

前回のブログ記事（木村カエラCMのエセ関西弁が気持ち悪い理由［絵文録ことのは］2012/02/29）に引き続き、今回もCMの言葉を解析してみた。

以下、TPPに関して、経済的にはまったく詳しくない一人の人間が報道とかの断片を見聞きして思った素人考えをメモしておく。現時点ではTPPそのものに賛成とも反対とも言えないが（メリットもデメリットもある）、現在の政府にTPPでの交渉能力はなく、現在のTPP議論は偏った議題に限定されているというのがわたしの考えだ。

「フジテレビの韓流推し」が話題になっているが、逆の視点から見てみたい。それは「売り込む側の論理」である。

わたしは以前から中華圏（台湾・香港・大陸）の音楽、いわゆるC-POPのファンである。日本でも知名度の高いビビアン・スーも好きだが、GLAYとも共演した実力派ロックバンド五月天（MAYDAY）、女性ロック歌手としては日本含むアジア全域のトップクラスと断じたい張惠妹（Amei、音楽劇トゥーランドット主演）、トップアイドルユニットとしては台湾のS.H.Eと香港のTwins、さらに王心凌（シンディ・ワン）やガールズバンド櫻桃幫（Cherry Boom）、そして日本で活躍するalan（レッドクリフの主題歌で有名）などを聴いている。

といっても日本では、上記に挙げた中ではビビアン・スーとalan以外は知らないという人が大半だろう。だが、中華圏でこれらの名前を知らない音楽ファンはいない。日本で中華圏の歌手の名前が出てくるとしたら、テレサ・テンと欧陽菲菲と王菲くらいで、崔健やケリー・チャンまで知っている人はかなり詳しい部類に入ってしまう。韓流に対して「華流」という言葉も一応あるのだが、ファン以外には通じないのが現状だ。

一方でK-POP・韓流は「多すぎる」と非難されるほどメディア展開が進んでいる。CとKの違いは何か。それは、日本市場を市場と見ているかどうかということである。

私は常々公言しているとおり、石原慎太郎4選で心から失望した人間である。今まで一度も石原に投じたことはなく、常に石原の対立候補に投じてきた。今回の都知事選では、石原は最初に消去したものの、東国原・ワタミとも消去の対象となり、結果として石原を下ろす結果にならなかったのが悔やまれる。

もっとも、石原支持は特に年齢が高くなるにつれて「盤石」の域に達していることも実感していた。

この都知事選について、遅ればせながら「石原支持」声なき声の260万票を読み解く - 話の栞というブログ記事があることを知った。ここでは「各自治体ごとの石原票をそれぞれの総投票者数で割った数字」が一覧にされている。そこで、その数字を実際に地図で色分けしてみた。

思い返せば私がKindle 2を初めて手にしたのがおよそ1年前、昨年のクリスマスであった。それから約一年、自分でも電子書籍を作ってみたり、売ってみたり、さらにKindle 3の衝撃を受けたりする中で感じたことがいくつかある。

本格的な電子書籍の大きなうねりが起こった今年を振り返って、これからの電子書籍に必要だと私が考えることを書いてみたい。

論旨のポイントは「電子書籍でレイアウトを無視してはいけない」「電子書籍はデバイスの特性を考える必要がある」「Kindleのように電子書籍デバイス単体で本が買えることが必要不可欠」である。

「自炊の森」という、店内コミックや同人誌をその場で電子書籍に「自炊」できる、自炊機器レンタルスペースが27日にプレオープンしたという（店内の漫画を「自炊」するレンタルスペースが仮オープン、裁断済み書籍を提供、ネット上は懸念の声多数 AKIBA PC Hotline!）。しかし、このサービスについては議論が高まっている。

私自身もこのサービスは著作権法的に「クロ」と考える。そもそも、私は「自炊」という行為に懐疑的ではあるが、自分が所有している本をどういう形にアレンジしようと、それはその人の勝手である。それを業として電子化するという時点で非常に怪しくなってくるし、さらに「自分が購入したのではない本」をスキャンさせて金を取るというのは、以下でも述べる理由により、完全に真っ黒だと思う。

電子書籍リーダーの一方の雄、Amazon Kindleがついに今夏、日本語などに対応する。2010年8月27日発売の新キンドル（Kindle Wireless Reading Device, Free 3G + Wi-Fi, 6）は日本語表示が可能になると明記されている。これで日本市場でも大きく注目を浴びることが予想される。特に、私のように「読書体験に集中した機能限定のKindleが好き、iPadとか興味ない」という人には朗報だろう。

今回は、この新キンドルの概要を訳してみた。

※注（追記）：日本語（ならびに中国語簡体字繁体字・ハングル・キリル文字）も「表示」可能になりますが、それらの文字の書籍が販売されるようになるかどうかは不明。

前回の文章「「英語を公用語化」する企業はグローバルを履き違えている。必要なのは多言語化［絵文録ことのは］2010/06/30」は、livedoor BLOGOSにも転載され、多数の反発を受けた。感情的な反発や誤解・誤読も非常に多く見られたが、「事実上の世界標準語である英語ができなければ世界のビジネスで生き残ることはできない」「英語が最も効率的・現実的」という考え方が世の中ではむしろ主流なのだろう。

しかし、わたしはそれでもやはり「英語」一辺倒の考え方にはまったく馴染めない。「英語至上主義」の声があまりにも多いことから逆に、勢い余ってエスペラントの学習を始めることを決意してしまったくらいだ。

「英語」一辺倒にはどのような危険性があるのか。それを述べておきたい。その前に必ず前回の記事を最後まで読んでおいていただきたい。

ユニクロが社内の公用語を英語にするという決定を下した。これは、ゴーン社長就任以来公用語が英語となった日産、先日英語化を決定した楽天に続く流れである。おそらく、「世界市場での損失をなくすためには英語が必須」と考えて、英語公用語化を進める流れに追随する企業はこれからも出てくるだろう。

しかし、わたしはこれに異義を唱える。「英語＝グローバル対応」というのは、グローバル化を理解していない。「英米ローカル＝グローバル、他文化ローカル＝ガラパゴス」という勘違いがその根底にある。わたしなら「できるだけ多様な第二（・第三）言語」の習得を強力に進める。「英語化」ではなく「多言語化」を強く主張する。

和歌山県太地町（たいじちょう）のイルカ漁について「告発」する映画「ザ・コーヴ（The Cove）」の試写会に行ってきた。

この映画は、右翼団体から「反日プロパガンダ映画」として抗議が相次いだことなどから、渋谷・六本木・心斎橋での公開や明治大学でのイベントなどが次々と中止に追い込まれている。そんな中、「エココロ」の試写会招待があることを知り、応募したところ、招待券が送られてきた。

結論から言えば、この映画の内容には賛同できなかった。しかし、これが「反日」だと批判したり、上映を暴力的にやめさせようというのもおかしいと思う。むしろ、そんな風に騒ぐのではなく黙殺するか、あるいは淡々と事実に基づいて反論すれば充分カウンターとなるレベルの駄作であると感じた。

以下、詳細に感想を述べる。