「ツイッター」と一致するもの
第十五回文学フリマ【エ-39】『近代日本医学界抗争史』の危険な中身など #bunfree
2012年11月18日（日）に東京流通センター（第二展示場）で開催される第十五回文学フリマにて、書き下ろし冊子『近代日本医学界抗争史』を頒布します。現役医師のほとんどが知らない、近代日本医学界の対立構造に関する初の通史。
このほか、小説など寄稿しています。
河本準一氏叩きで見失われる本当の問題
河本準一氏の母親・姉・叔母二人の「生活保護の不正受給」問題が騒がしいが、わたしは河本氏叩きにはまったく賛同できない。不正はなかったにも関わらず、河本氏に謝罪を強要した社会を、わたしは怖いと思う。
わたしの考えをまとめると以下のとおりである。
京都亀岡暴走事故で3人の犯人の名前を6人分「暴い」たネットの暴走
kyoumoeさんのブログ記事で知ったのだが、京都亀岡暴走事故を起こした3人の「犯人」（運転手と二人の同乗者）の「本名」を「特定」したという情報がネットを駆け抜けていた。ただし、そこで「特定」された「犯人」の名前は6人分あった。
そこでツイッターで以下のようにつぶやいたところ、わたしには珍しくfavされることとなった。
3人の犯人の名前を「ネット」が6人分も暴いた件。少なくとも我々にはたとえ犯人であっても「社会的に抹殺する」権利はないし、ましてや無関係の人を殺人者扱いして責任取れるわけがない。 / “他人の名前を軽々しく書くな、クソ日本人どもが - …” htn.to/STE1ub
— 松永英明＠ことのはさん (@kotono8) 4月 25, 2012「マルモリはアイヌ語」デマはなぜ拡散したのか
芦田愛菜と鈴木福が歌ったドラマ主題歌「マルモのおきて」の歌詞について、「マルマルモリモリとはアイヌ語で「侵略者、侵略者、死を与えよ、死を与えよ」という意味」というデマが昨年師走、2011年12月9日にツイッターに投稿され、拡散されていった。投稿者は直後に「うそです」と記していたが、過去ログをたどりにくいツイッターの仕様も相まって、「マルモリはアイヌ語で怖い意味だ」という情報が広まっていった。
その後、アイヌ語研究者による否定ツイートも流れ、わたしもそれをtogetterでまとめた（「マルマルモリモリはアイヌ語」というデマと、アイヌ語の真実 - Togetter）。こちらも拡散されるようになって一応デマは鎮火した……かのように見えた。しかし、約2か月経った今、再びこのデマがツイッター上で見られるようになっている。
なぜ「マルモリはアイヌ語」デマがこんなに拡散し、一度否定されてもなぜまた再び拡散してしまうのか。それは、ツイッターの仕様やユーザーのリテラシーもさることながら、「幽霊アイヌ語」がいまだに放置されていること、そしてアイヌ文化・アイヌ語への無知、ひいてはアイヌへの「未開人」視があると思われる。
※ブクマコメントで「ラテン語だろ」「ラテン語というデマも2chで」と書かれているが、ラテン語についても最初から本文で書いてある。タイトルだけ読んで反応しないようにお願いしたい。
「もし○○が本当だったら許せない」メソッドのリテラシー不足：沖縄防衛局長「犯す」発言問題
防衛省の田中聡沖縄防衛局長が「（女性を）犯すときに『これから犯しますよ』と言うか」という趣旨の発言をしたとして更迭される事態になった。
しかし、この報道を見ていてわたしはこわいと思った。なぜなら、この発言は「報道陣との酒席での、報道を前提としない非公式発言」と報じられている。つまり、マスメディア関係者しかいない密室での発言である。このような難しい状況での発言について、テレビのニュースなどでも「本当にその発言はあったのか」「あったとして、その正確な表現は何だったのか」「前後のやりとりはどういうものだったのか」「誘導はなかったか」というような検証がまったく抜け落ちている。
それどころか「こういう発言があったということなんですが、どう思われますか」「許せませんね」という街頭インタビューを行なっている。「もし○○が本当だったら許せない」という先取り批判メソッドは、リテラシーの観点からいっても決して行なうべきではないと確信する。
もちろん、基地移転の準備段階となるステップの時期を明言しない理由を述べるのに、わざわざ「犯すときに「これから犯しますよ」と言いますか」というような言葉遣いをするのは適切ではない。それは当然の前提だ。だが、それが事実であると確定するまえに批判するのは先走りである。
そういえば先日も「記者への非公式発言」を理由に辞めた後に「そんなことは言ってなかった」と報じられた大臣がいたはずだ。
第十三回文学フリマ参加報告と分析と入手品（【オ-01】ことのは） #bunfree
2011年11月3日に東京流通センターで開催された第十三回文学フリマ。「十周年記念」開催でもあった。会場が変わったこともあって文フリの新しい歴史の転換点となる回であったと思うが、その感想などをまとめておきたい。
まず最初に。当ブースへお立ち寄りいただいた皆さま、お買い上げくださった皆さまにお礼申し上げます。ちょっと興味を持ってもらえたというだけでも嬉しいものです。ましてや買っていただけたらなおさら。当方の冊子（新刊・既刊問わず）感想を書いていただけたらトラックバックやツイッターで教えていただければ嬉しいです。
※他の方の感想などは2011年11月3日（木祝）「第十三回文学フリマ」開催 - 文学フリマ事務局通信にトラックバックされています。
ツイッターの日本語ハッシュタグはなぜ大喜利化するのか（序説）
ツイッターではこれまで、#のあとに半角英数をつけると「ハッシュタグ」として認識され、それをクリックすると同じ話題のツイートが一覧できるようになっていた。たとえばPerfumeの話題なら #prfm というようにある程度決まっている。また、「仮面ライダーOOO」がうっかり#oooを使おうとしたらそれ以前からOpenOffice.orgで使われていたので変更したというような小事件もあった。
2011年7月13日、日本語ハッシュタグが使えるようになった（Twitterブログ: ＃日本語ハッシュタグ）。ハッシュタグの前後には空白または句読点を入れれば、日本語で書いた「#地震」がハッシュタグとして認識される。
ところが、おそらく誰も想定していなかった事態だろうが、それ以来、日本語ハッシュタグが大喜利ネタになるという現象がみられた。人によってはタイムラインが日本語ハッシュタグ大喜利に埋め尽くされている場合もあるようだ。「#名作のタイトルに団地妻をつけるとロマンポルノになる」など、ついつい大喜利に参加したくなるネタが続出している。
では、なぜ日本語ハッシュタグは大喜利化するのか。それを言語的な観点から考察してみた。ただし、まだ研究のとっかかりであるため、「序説」とした。
高岡蒼甫氏も批判する不買運動――「相関図関連妄想陰謀論」の問題点
高岡蒼甫氏のツイッター発言から広まった「フジテレビの韓流ゴリ押し批判」運動が特にネットの一部などで展開している。その流れがどういうわけか、フジテレビの大手スポンサー（特に花王）の製品を買わないようにしようという動きとなり、花王不買運動が展開される事態となっている。
スポンサーだからカネは出しているのは確かだが、だからといってフジテレビのいわゆる「韓流ゴリ押し」をスポンサーが指示しているということにならないのは理の当然である。ところが、こういう出資関係や人間関係をまとめた「相関図」的なものを過剰に受け入れ、「何かつながりがあれば、そいつらは共同正犯として共謀している」というような関連妄想をたくましくする人たちがいる。それに基づく批判は、もはや陰謀論の一言で片付けられる域に達してしまうだろう。
一方で、ある意味不買運動のきっかけになったともいえる高岡蒼甫氏だが、ツイッターで「不買運動は勧めない」と明言している。「何かを脅すとか圧力をかけるとかだと何処かとやってることも変わらない」という発言もあり、これは「不買運動やってる連中は、韓流ゴリ押しの韓国側とまったく同じことをやっている」という意味となる。
たとえ仮に「意見」が正しかったとしても、やり方がまずければそれはすべてを台無しにしてしまう。「愛国無罪」は隣国なら醜悪で日本なら正しい、などということはない。どちらも醜悪でしかなく、その主張自体を傾聴する人を減らしてしまうのである。
制服向上委員会の「フジロック狂言」始末
最近、反原発を前面に押し出すことでプロモーションしているアイドルグループ「制服向上委員会」が、7月20日、メンバー公式ツイッターと公式ブログで「フジロックのスポンサーのひとつである大手企業の反対により「ステージ上で脱原発の歌は歌えない」との事で、出演出来なくなってしまいました。」と発表。
ネット上ではこの情報をもとにフジロックや「大手企業」、あるいはロックそのものを批判する論調も見られたが、一方で「制服向上委員会の言うことは間に受けない派」（宗像明将さんなど）をはじめとして、そもそもの発言の信憑性を疑う声も上がっていた。
結局のところ、そもそも制服向上委員会がフジロックに出演する話そのものが疑わしいというのがオチであるようだが、その顛末をとりあえずまとめておく。
2011年の統計からみるスマホの将来：docomo圧勝？
スマートフォンはどれくらい伸びるのか、伸びないのか。日本独自の進化を遂げたがゆえに「ガラパゴス携帯＝ガラケー」と呼ばれる従来型携帯がスマートフォンに制圧されるのは近いのかまだ先なのか。
そういうことをデータに基づいて検証したいと思って、先週、携帯3社に対して「従来型携帯とスマートフォンの契約者数について、性・年代別の統計資料はありませんか」という問い合わせを行なったところ、三社横並びで「そういう資料は提供していない」との回答だった。
さらに検索してみたところ、1か月前に博報堂の関連調査機関が出した報告がちょうどぴったりのものだった。博報堂ＤＹメディアパートナーズ メディア環境研究所が6月15日に公開した「メディア定点調査2011」である。
この中で「スマートフォン所有状況」の東京・大阪・愛知・高知の4か所の比率（抜粋編に掲載）、同じく2010年との比較と性年齢別比較（ニュースリリースに掲載）のグラフが表示されている。
このグラフからは「スマホは20～30代ビジネスユーザー中心」という現状が読み取れるように思われる。それは、すべてのガラケーがスマホに入れ替わるのはまだもう少し先、ということを暗示しているように思われる。
